インデックス型、アクティブ型、テーマ型――投資信託の種類や選び方とは？
運用の専門家（ファンドマネージャー）が個人投資家に代わり資産を運用する、投資信託（ファンド）。少ない金額から分散投資を始められる、投資家にとっての強い味方と言えます。そんな投資信託にはさまざまなタイプがあり、リスク許容度は投資の目的から選ぶ分ける必要があります。ここでは、そのポイントを解説します。
株式の組み入れの有無、購入できる期間
などから理解するとわかりやすい
投資信託は多様に分類することができ、まず覚えておきたいのは投資対象による2つの区分です。
株式投資信託：株式を組み入れて運用することができる投資信託のこと。ただし、実際は株式を組み入れずに運用している商品もあります。
公社債投資信託：株式を一切組み入れることなく、国債や社債など債権を中心に運用する投資信託のこと。
購入できる期間による分類もあります。それが、いつでも売買できる「追加型（オープン型）」と、募集期間中のみ購入することができる「単位型（ユニット型）」です。これらをまとめると、以下のような分類になります。
参照：au自分銀行「投資信託にはどんな種類がある？」
次のように、投資対象地域や収益源による分類もできます。
■投資対象地域による分類
国内：日本国内の資産が投資対象
海外：日本以外の資産が投資対象
内外：日本国内・海外の資産が投資対象
■収益源による分類
株式：株式に投資する投資信託
債券：債券に投資する投資信託
不動産投資信託（REIT）：不動産投資信託・不動産投資法人に投資する投資信託
その他資産：上記以外の資産に投資する投資信託
資産複合：上に挙げた複数の資産に投資する投資信託
個人が取引する投資信託は上記の組み合わせで、設計されています。「国内株式型」なら、日本国内の株式を対象にした商品ですし、「海外債券型」は、日本以外の国・地域の債券に投資します。ひとつの商品で国内外の株式と債券に投資する「バランス型」の投資信託、さらには金や原油など、株式や債券、不動産以外が投資対象のものもあります。これらについては、投資判断に必要な重要事項を記した「目論見書」で確認することができます。購入の前には必ず目を通しましょう。
投資信託の投資対象には、独立した区分として以下のような分類もあります。
MMF（マネー・マネジメント・ファンド）：国内外の公社債や短期の金融商品を中心に運用する公社債投資信託。毎月決算を行います。
MRF（マネー・リザーブ・ファンド）：安全性の高い国内外の公社債や短期の金融商品を中心に運用する公社債投資信託。毎月決算を行います。換金に手数料はかかりませんが、MMFに比べると利回りは低くなります。
ETF：上場投資信託（Exchange Traded Funds）のこと。その名の通り、証券取引所に上場している投資信託です。株式と同じようにリアルタイムで価格が変動し、市場が開いている間は売買ができます。
投資信託選びで押さえておきたい分類
ここまで、投資信託の基本的な分類は理解できたと思います。一方、実際に商品を購入する際は「インデックス型」「アクティブ型」など、運用手法にもよる分類にも注意する必要があります。その意味を、ここでマスターしておきましょう。
インデックス型：日本株式ならTOPIXや日経平均株価、海外株式ならS＆P500（米国の代表的ンな企業500社）、MSCIコクサイ・インデックス（日本を除く先進国22か国の上場企業）、日本再建ならNOMURA-BPI総合指数（日本の国債や社債など）、海外債券ならシティ世界国債インデックスなどの市場指数をベンチマークとし、その値動きに連動することを目指して運用する方針。
アクティブ型：インデックス型を上回るリターンの獲得を目指す投資信託のこと。ファンドマネージャーが積極的にリサーチしたうえで投資対象を厳選し、売買のタイミングを計って運用します。
特殊型：日経平均などの指数の〇倍に連動する運用成果を目指すなど、投資家に対して注意喚起が実用で、特殊な仕組み・運用方法を行う投資信託のこと。
ファンド・オブ・ファンズ：1つの投資信託が複数の投資信託に投資する「外部委託型投資信託」のこと。通常の投資信託は株式や債券などに投資しますが、この商品は複数の投資信託が投資対象です。投資信託に投資する投資信託という意味で、この名称が名づけられました。
ファミリーファンド：複数の投資信託の資金をまとめ、マザーファンド（親ファンド）と呼ばれる投資信託に投資し、マザーファンドで株式・債権などに分散投資をする手法のこと。一般の投資家はベビーファンド（子ファンド）を購入し、ベビーファンドがマザーファンドに投資します。これにより手数料などの運用コストが抑えられ、一か所に資金を集めることで運用資金が増え投資の幅を広げることができます。
なお、投資信託の制度上の分類としては、不特定多数（50名以上）の投資家に向けて募集する「公募投資信託」と、少人数（50名以下）または特定に機関投資家むけに募集する「私募投資信託」と、募集方法による分類もできます。ただし、一般的に金融機関で個人向けに販売されている投資信託は公募投資信託です。
幅広く分類される投資信託。例えば、リスクを抑えて投資したいなら国内外の債券、リスクを取ってでもリターンを狙いたいなら海外株式など、どのような商品で、どのように運用されているか知っておくと、自身のニーズに沿った商品を選ぶことができます。これらの情報は販売会社が提供する目論見書などに明記されているので、しっかり目を通して確認することです。
