証券取引所への上場有無だけじゃない。投資信託とETFの違いとは？

資産形成を始める際、多くの投資家が候補に挙げる金融商品が「投資信託」と「ETF」です。どちらも複数の株式や債券などに分散投資する商品であり、少額で幅広い資産へ投資できる点が共通しています。一方で、購入方法や価格の決まり方、手数料、積立のしやすさなどには違いがあり、これらを理解することでうまく使い分けられます。本稿では、それぞれの仕組みやメリット、注意点を整理します。

投資信託は、手軽に分散投資ができる金融商品

投資信託とは、投資家から集めた資金を、運用会社が株式、債券、不動産などに投資し、運用する金融商品です。投資家は個別銘柄を自分で選ぶ代わりに、投資信託を通じて複数の資産に間接的に投資します。

運用方法には、大きく分けて「インデックス型」と「アクティブ型」の2種類があります。インデックス型は、日経平均株価やS＆P500などの指数に連動する運用成果を目指し、アクティブ型は、ファンドマネージャーと呼ばれる運用の専門家がテーマ、銘柄選定、資産配分を行い、指数を上回る運用成果を目指します。

一般的な投資信託は、銀行や証券会社などの販売会社を通じて購入することが可能です。証券取引所の取引時間中であっても個別銘柄のようにリアルタイムで価格が変動することはなく、原則として1日に1回だけ算出される「基準価額」で取引が行われます。なお、投資家が注文を出した時点では正確な取引価格はわからず、注文締め切り後に算出される基準価額をもとに取引される「ブラインド方式」を採用しています。

投資信託のメリットは、少額から分散投資できる点です。個人で国内外の株式や債券を幅広く買い付けるには多額の資金と手間が必要です。しかし、投資信託なら一本の商品を購入するだけで、複数の資産へ投資できます。

毎月一定額を買い付ける「投信積立」のサービスも充実しており、商品によってはNISA（少額投資非課税制度）の「つみたて投資枠」を通じた買い付けも可能です。長期・積立・分散投資を実践しやすい点も特徴でしょう。

一方、投資信託は元本保証の金融商品ではありません。組み入れている株式や債券、為替などの値動きにより基準価額は変動し、購入時より値下がりすることもあります。さらに、購入時手数料、保有中にかかる信託報酬、換金・解約時に差し引かれる信託財産留保額などのコストも考慮しなければいけません。購入時手数料や信託財産留保額の有無は商品によって異なり、無料の商品から比較的コストが高い商品まで幅があります。なかでも信託報酬は保有中に差し引かれ、長期投資では運用成果に大きく影響するので、よく確認しましょう。

ETFは、証券取引所に上場している投資信託

ETFとは「Exchange Traded Fund」の略で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれる、証券取引所に上場している投資信託のことです。多くのETFは日経平均株価、TOPIX、S＆P500、金価格など特定の指数や指標に連動する運用成果を目指しています。特定のテーマや業種に投資するアクティブ型ETFもあり、投資信託と同じく選択肢は広がっています。

複数の株式や債券などに分散投資できる点は一般的な投資信託と変わりませんが、上場しているため、株式と同じように証券会社を通じて取引所で売買するのが大きな違いです。取引時間中であれば、市場価格を見ながらリアルタイムで売買でき、成行（なりゆき）注文や指値注文も利用できます。

投資信託は1日1回の基準価額で取引されますが、ETFは株式市場が開いている時間であれば、価格をチェックしながら取引できます。相場が大きく動いたときに機動的に売買したい投資家にとって、使いやすい商品でしょう。

信託報酬は一般的な投資信託に比べて低い傾向にあり、長期保有を前提とした場合にコスト負担が抑えられるのもメリットです。証券口座があれば、多様なETFにアクセスしやすくなります。

ただし、市場価格は需給により動くため、売買量が少ないETFは希望する価格で売買しにくい場合があります。株式と同じように売買手数料がかかることもあります。

対象指数の値動きに対して、一定の倍数をかけて算出される指数に連動するレバレッジ型・インバース型ETFは、短期売買に向くとされる商品です。長期保有では想定と異なる値動きをすることがあるため、仕組みを理解したうえで利用しましょう。

上場有無だけじゃない、投資信託とETFの違い

投資信託とETFの大きな違いは、証券取引所に上場しているかどうかです。一般的な投資信託は非上場で、証券会社や銀行などの販売会社を通じて購入しますが、ETFは上場しているため、証券取引所で株式のように売買します。

価格の決まり方も異なります。投資信託は1日1回算出される基準価額で取引し、注文時点では約定価格が分からないため、価格を指定して売買することはできません。対してETFは市場価格がリアルタイムで変動し、投資家は指値注文や売買の値段を指定せずに注文する成行（なりゆき）注文で売買できます。

積立投資のしやすさにも違いがあります。投資信託は毎月1000円、1万円など金額指定で積み立てやすく、金融機関によっては100円単位での買い付けも可能です。分配金を自動で再投資する仕組みも利用しやすく、長期の資産形成に向く商品といえるでしょう。

ETFも証券会社によっては積立設定に対応しています。ただし、基本的には銘柄ごとに決められた売買単位で購入するため、投資信託のように「毎月1万円」などと金額を指定して購入できるとは限りません。

また、投資信託であれば、分配金は自動で再投資できるコースを選べる場合もありますが、ETFで同じように再投資できるかどうかは、証券会社のサービスによって異なります。毎月一定額を自動で積み立てて、手間をかけずに長く続けたいなら、投資信託のほうが扱いやすいといえます。

投資信託とETFはどうやって使い分ける？

投資信託は、長期の資産形成を始めたい人に向いています。特にNISAのつみたて投資枠を使い、毎月一定額を積み立てたい場合には、使いやすい商品です。

自動積立、自動引き落とし、自動再投資などの仕組みを利用すれば、相場を細かく見なくても投資を継続しやすくなります。国内・先進国・新興国の株式や債券、これらを組み合わせたバランス型など商品の種類が多く、一本で世界中の資産に分散投資できるのも魅力です。

注意点を挙げるとすれば、商品数が多い分、選択が難しいことです。似たような名前の商品でも、投資対象、運用方針、コスト、為替ヘッジの有無、分配方針が異なります。

毎月分配型やテーマ型の商品は、仕組みやリスクを理解しないといけません。短期的な人気や過去の運用成績だけで判断せず、目論見書や運用報告書を確認することが大切です。

ETFは、低コストで市場全体や特定の資産に投資したい、相場を見ながら売買したい人に向いています。指値注文を使えば、希望価格を指定して売買することも可能です。

一方で、株式と同じように市場で売買するため、投資初心者にはやや難しく感じるかもしれません。売り買いの注文状況がわかる「板情報（いたじょうほう）」や取引の活発さを示す「出来高（できだか）」を理解し、必要に応じて確認しないといけません。売買単位、指値注文や成行注文といった注文方法への理解も必要です。分配金の扱いも、投資信託とは異なる場合があるため、事前に確認しておくと安心です。特に流動性の低いETFは、買える価格と売れる価格の差が大きくなることがあり、実質的なコストが高くなる場合があります。

また、先に挙げたレバレッジ型・インバース型ETFは、指数の値動きに一定倍率で連動するよう設計されています。長期保有すると複利効果や価格変動の影響により、単純に指数の数倍の成果になるとは限りません。長期的な資産形成には不向きな商品であることを知っておきましょう。

このように、投資信託とETFは異なる特徴を持ちますが、どちらか一方だけを選ぶものではありません。長期・積立・分散を基本に、毎月一定額を自動で投資したい人は投資信託を使い、まとまった資金を自分の判断で投資したい場合や、相場を見ながら売買したい場合はETFを使うというように、目的に応じて使い分けることが大切です。

たとえば、毎月の積立は投資信託を活用し、余裕資金やリバランスにはETFを使う。コア資産は全世界株式の投資信託で積み立て、サテライトとして高配当株ETF、債券ETF、金ETFなどを組み合わせるといった考え方もあるでしょう。

重要なのは、投資目的に合っているかどうかです。老後の生活費、教育資金、余裕資金の運用など、目的により適した商品は変わります。両者の違いを把握し、コスト、リスク、使いやすさを比較しながら、自分に合った資産形成の仕組みづくりに活用しましょう。